【不動産賃貸】これから不動産情報で動画は普及するのか調査した結果

昨今、物件情報は物件写真・360°パノラマVRに加え、物件動画という新たなメディアコンテンツがSNSを中心に普及しつつあります。
皆さんも、SNSなどで物件ルームツアー動画などをみたことがあるのではないでしょうか？
　
不動産業界ではインターネットを活用したWeb集客がメインの集客方法となり、物件写真に加えて、より室内の情報がわかりやすいVRや動画などが加わることでより高い反響率と情報の安心性を与える要因となっているように感じます。
　
専門の物件撮影や間取り図作成代行サービスで知られるLive Searchが、不動産集客において動画コンテンツがいかに普及しているかを調査し、その結果を解説します。
　

パノラマVR画像の普及

　
今後の動画の普及を解説する前に不動産業界の物件写真に次ぐコンテンツとして360°パノラマVR画像の普及について解説していきたいと思います。
360°パノラマVR画像とは周囲360°の映像が閲覧でき、部屋の雰囲気などがリアルにイメージしやすくなるコンテンツの一つです。360°パノラマVR画像が簡単に撮影できるRICOH THETA（シータ：株式会社リコーが発売）を初めて発売したのが2013年のことです。その後2015年前後にポータルサイト等でパノラマVRの掲載が可能となっていきます。
その後、コロナ禍などの影響もあり、「バーチャル内見」などのトレンドと共にパノラマVRの普及率は高まっていきました。
Live SearchがパノラマVR撮影代行の提供を開始した2018年の導入普及率の推移を見ても、サービススタート1年後は物件写真の契約件数のうち約4%分しかパノラマVRの撮影がなかったのに対し、2023年には半数がパノラマVRの撮影を利用しており、この5年間で多くの不動産会社がパノラマVRの導入を開始したことが一目瞭然です。
　

　

動画撮影の難易度

　
動画の普及について考える上で、最も重要なのが「撮影の難しさ」だと思っています。
物件写真の撮影と違い、物件動画の撮影は格段に撮影スキルのレベルが上がります。
「歩きながらブレずに撮影する」スキルや「動画編集のスキル」など、物件写真の撮影よりもはるかに難易度が高くなります。
合わせて、動画品質を配慮したカメラや、歩きながらアングルを固定するスタビライザーなどの準備も必要になるかもしれません。
　

物件動画は普及するのかを考察

　
パノラマVRの例を参考にすると、2013年に登場した物件情報のパノラマVRは2018年まで普及率はかなり低く、ごく一部の会社しか取り組んでいない状態でした。
そこにコロナ禍などの外的要因がありパノラマVRを始めるきっかけになったと思いますが、普及にはもう一つ大事な要点があると思っています。
実は、「動画撮影の難易度」「業務負担」「人材リソース」のハードルなく動画コンテンツを取り入れることができる環境が不動産業界に整うことが、動画の普及には必要不可欠です。
Live SearchがパノラマVR撮影代行サービスの提供を始めた時も、「パノラマVRが気になっていた」会社様や「パノラマVRを始めようと思っていたけど稼働できずにいた」会社様が多くいました。自社の人材リソースを使うことなく、業務負担もなく、撮影機材やスキルも不要でいつでもワンクリックで撮影を頼める環境があることで、パノラマVRを始めるきっかけになった会社様も多くいました。
　

　
Live Searchでは2022年12月から動画撮影代行サービスをスタートしましたが、パノラマVR撮影代行の提供を開始した当初の導入普及率と比較しても、サービススタートから5ヶ月経過時点で物件写真の契約件数のうち約6%が既に動画撮影を利用しており、パノラマVRよりも早いスピードで利用が進んでいます。
多くの不動産会社が動画コンテンツへの取り組みを始めるよりも早くから動画撮影に取り組んでみてはいかがでしょうか。
　　
Live Searchが撮影する物件動画を見るならこちらへ